悪質投資顧問・詐欺の手口

現在、無数の投資顧問サイトが乱立していますが、全ての投資顧問サイトや株情報サイトがユーザーに利益を届けるために善良な運営されているという訳ではありません。

日夜情報収集に励み、プロの投資家を雇って情報解析し高騰銘柄を導き出そうとする優秀な投資顧問サイトが存在する一方で、最初からユーザーから高額な情報料金をむしり取るためだけに設立された悪質な投資顧問も存在するのが現実です。

「本当に頼りになる投資顧問に出会いたい」

「実力のある株情報サイトの投資情報を購入したい」

「利益の出る情報を保有する投資顧問の推奨銘柄に投資したい」

そんな方のために、ここでは悪質投資顧問と言われる株サイトの特徴をご紹介していきたいと思います。

ユーザーから情報料金を取る有料サイトでは「特定商取引法に基づく表記」と言う欄をサイト内に明記する事が義務付けられていますが、一部の悪質サイトでは特定商表記の「運営会社」の項目に記載された法人が、海外法人であったり、そもそも法人名ではなく「○○○○運営委員会」などの表記となっている場合があります。

日本人向けに制作・運営されている投資顧問サイトの運営会社が海外法人である事は何の整合性も取れませんし、まったく筋の通る話ではありません。

また「運営委員会」などの曖昧な表現をする事も、サイト側に何かしらの後ろめたい事、隠したい事があるからで、「悪質な行為をする」「詐欺を働く」ことを前提に作られたサイトであると言わざるを得ません。

表記会社が日本法人ではない場合や「○○○○運営委員会」などの場合⇒悪質投資顧問サイトだと判断しても問題ないでしょう。

悪質投資顧問サイトの運営会社は、サイトを制作・運営して悪評が高まったら閉鎖、そしてまた別のサイトを制作・運営すると言うサイクルを取っています。

何故この様なサイクルになるかと言うと、会員にとって有益な情報など何も持たず、また有益な情報を提供して会員を喜ばせるなどと言う考えを一切持たず、ただ会員から料金を巻き上げれば良いと言う考えの下運営されているからです。

ユーザーが高額な料金を支払ったにも関わらず利益を得られなかったとなると、ネットの口コミサイトに悪評を書き込む場合もあるかと思いますが、その量が増え、新たに会員を騙す事が出来ないと判断された時にサイトを閉鎖、そして別のサイトを制作・運営すると言うサイクルが生まれるのでしょう。

悪質投資顧問の特徴として言えるのは、費用を最小限に抑えて制作されているため、自ずとコンテンツ数は少なく、またユーザーが無料で楽しめるようなコンテンツは一切なく、デザインの質も低く、全体的に安っぽい印象のサイトに仕上がっていると言う事が言えるでしょう。

安っぽい印象を抱くサイトで、コンテンツ数も少なく、無料で楽しめるコンテンツが一切ない様なサイト⇒悪質投資顧問だと判断しても問題ないかと思います。

上記と同様に、悪質投資顧問の多くは、短期間で閉鎖する事が事前に決まっているため、出来るだけ効率良く短期間で資金を回収するために制作されている場合がほとんどです。

そのため、ユーザーとの信頼関係を築くための「無料情報」などは一切なく、ただただ課金を迫るメールや電話営業を仕掛けてくるサイトがほとんどです。

「無料情報」が一切ないサイト⇒十中八九悪質投資顧問だと言っても問題ないでしょう。

真っ当な企業であれば、その企業の顔とも言える「お問い合わせ/カスタマーセンター」には多くの費用を掛け充実させるでしょう。

ユーザーが疑問に思う事、不安な点などをメールや電話で質問しても、その返答が曖昧であったり、返答そのものが遅ければ企業としての信頼を失うきっかけになるからです。

投資顧問や株情報サイトの場合も同様で、真っ当なサイトには必ず優秀なサポート担当がいます。

電話対応でも同様です。まともなサイトであれば、電話対応がしっかりしたスタッフを常駐させ、ユーザーの不安点などに正確に返答する事が出来るでしょう。

問い合わせの対応が悪い/電話の対応が悪い⇒悪質投資顧問だと判断しても問題ないかと思います。

これは言語道断ですが、悪質サイトは必ずと言って良いほど「ウソの投資実績」をサイト上に掲載しています。

言わずもがな、自分たちの力で「高騰銘柄」を割り出し、ユーザーに提供する事が出来ないという事なのでしょう。

しかし、全ての投資顧問サイトがこの様なウソの投資実績を掲載している訳ではありません。

口コミサイトでユーザーが書き込んでいる事との整合性を取れば、そのサイトが「真実の投資実績」だけを掲載しているのか、「ウソの投資実績」を掲載する悪徳サイトなのかを見極める事は簡単に出来るでしょう。

ウソの投資実績を掲載している⇒言うまでもなく悪質投資顧問サイトだと判断して下さい。